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実験計画と分散分析の一問一答(10問)

心理学検定「B2 統計・測定・評価」の「実験計画と分散分析」の問題を、答えと解説つきで並べています。まず自分で答えを考えてから「答えと解説を見る」を開いてください。

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  1. 問1B2-041

    分散分析を考案し、実験計画法の基礎を築いた統計学者として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① フィッシャー(Fisher, R. A.)
    2. ② ピアソン(Pearson, K.)
    3. ③ スピアマン(Spearman, C.)
    4. ④ ゴセット(Gosset, W. S.)
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    正解:① フィッシャー(Fisher, R. A.)

    分散分析と実験計画法の基礎(無作為化や要因計画の考え方)を築いたのはフィッシャーである。農事試験の分析から発展した。ピアソンは積率相関係数、スピアマンは順位相関と因子分析、ゴセットはt分布で知られる。

    • ① 正しい。フィッシャーが分散分析と実験計画法の基礎を築いた。
    • ② ピアソンは積率相関係数やカイ2乗検定の創始者で、分散分析の考案者ではない。
    • ③ スピアマンは順位相関係数や2因子説で知られ、分散分析とは別の分野の人物である。
    • ④ ゴセットは「Student」の筆名でt分布を発表した人物で、分散分析の考案者ではない。
  2. 問2B2-042

    「騒音の有無が計算課題の成績に及ぼす影響」を調べる実験を行った。この実験の変数についての記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 騒音の有無は剰余変数であり、課題成績は独立変数である。
    2. ② 課題成績が独立変数であり、騒音の有無が従属変数である。
    3. ③ 騒音の有無も課題成績も、どちらも従属変数である。
    4. ④ 騒音の有無が独立変数であり、課題成績が従属変数である。
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    正解:④ 騒音の有無が独立変数であり、課題成績が従属変数である。

    実験者が操作する要因が独立変数(説明変数)、その結果として測定されるものが従属変数(目的変数)である。本問では騒音の有無が独立変数、課題成績が従属変数となる。剰余変数は結果に影響しうるが操作の対象ではない変数を指す。

    • ① 騒音の有無は実験者が操作するので剰余変数ではない。成績も独立変数ではない。
    • ② 独立変数と従属変数の関係が逆になっている。成績は測定される結果である。
    • ③ 騒音の有無は実験者が操作する要因なので、従属変数ではなく独立変数である。
    • ④ 正しい。操作する騒音の有無が独立変数で、測定される成績が従属変数である。
  3. 問3B2-043

    刺激の種類(A・B・Cの3種類)を要因とする実験で、同一の参加者がA、B、Cのすべての刺激を経験した。この要因と、得られるデータの関係についての記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 参加者内要因であり、データには対応がある。
    2. ② 参加者内要因であるが、データには対応がない。
    3. ③ 参加者間要因であり、データには対応がない。
    4. ④ 参加者間要因であるが、データには対応がある。
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    正解:① 参加者内要因であり、データには対応がある。

    同じ参加者が要因のすべての水準を経験する場合は参加者内要因(実験参加者内計画)であり、水準間のデータは同一人物から得られるため対応がある。水準ごとに異なる参加者を割り当てる場合は参加者間要因で、対応はない。

    • ① 正しい。全水準を同一参加者が経験するので参加者内要因で、対応がある。
    • ② 参加者内要因なら同一人物のデータが水準間で組になるので、対応がある。
    • ③ 水準ごとに別の参加者を割り当てる場合の説明であり、本問の設定とは異なる。
    • ④ 参加者間要因では水準ごとに別人のデータなので、対応はない。
  4. 問4B2-044

    実験における剰余変数の統制についての記述のうち、適切でないものを1つ選べ。

    1. ① 無作為割り付けを行えば、参加者の特性は条件間で必ず完全に等しくなる。
    2. ② 実験室の照明条件を全参加者で同一にすることは、剰余変数を一定に保つ統制である。
    3. ③ 順序効果を相殺するために、条件の提示順序を参加者ごとに変えてバランスをとる方法がある。
    4. ④ 参加者の年齢を条件間で揃えるように割り当てるマッチングは、剰余変数の統制の一つである。
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    正解:① 無作為割り付けを行えば、参加者の特性は条件間で必ず完全に等しくなる。

    剰余変数は従属変数に影響しうるが操作の対象ではない変数で、恒常化、マッチング、バランス化、無作為割り付けなどで統制する。無作為割り付けは条件間の偏りを偶然に委ねて期待値の上で均等にする手続きで、完全な一致を保証するものではない。

    • ① 不適切。無作為割り付けは偏りが偶然に分散されるだけで、完全な同一は保証されない。
    • ② 適切。条件を一定にする恒常化は代表的な統制方法である。
    • ③ 適切。カウンターバランスは順序効果を相殺する統制方法である。
    • ④ 適切。マッチングは特性を揃えて条件に割り当てる統制方法である。
  5. 問5B2-045

    一要因の参加者間計画の分散分析で検定統計量Fを求める手続きとして、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 誤差の平均平方(条件内平方和÷条件内の自由度)を、条件間の平均平方(条件間平方和÷条件間の自由度)で割る。
    2. ② 条件間の平方和を、全体のデータ数で割る。
    3. ③ 条件間の平均平方(条件間平方和÷条件間の自由度)を、誤差の平均平方(条件内平方和÷条件内の自由度)で割る。
    4. ④ 条件間の平方和を、誤差(条件内)の平方和で割る。
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    正解:③ 条件間の平均平方(条件間平方和÷条件間の自由度)を、誤差の平均平方(条件内平方和÷条件内の自由度)で割る。

    平均平方は平方和をそれぞれの自由度で割った値であり、分散の推定値にあたる。F値は条件間の平均平方を誤差の平均平方で割った比である。平方和どうしの比ではなく、各平方和をそれぞれの自由度で割った平均平方の比である点に注意する。

    • ① 分子と分母が逆になっている。Fは条件間の平均平方を誤差の平均平方と比べる比である。
    • ② データ数で割った値は平均平方ではなく、Fの算出にも使われない。
    • ③ 正しい。F=条件間の平均平方÷誤差の平均平方であり、各平均平方は平方和をそれぞれの自由度で割って求める。
    • ④ 平方和を自由度で割らずに比べており、Fの定義とは異なる。
  6. 問6B2-046

    2要因の分散分析における主効果と交互作用についての記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 交互作用とは、一方の要因の効果が他方の要因の水準にかかわらず一定であることをいう。
    2. ② 交互作用は、剰余変数が従属変数に及ぼす効果を表す。
    3. ③ いずれの主効果も有意でなくても、交互作用が有意になることがある。
    4. ④ 交互作用が有意になるのは、2つの主効果がともに有意なときに限られる。
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    正解:③ いずれの主効果も有意でなくても、交互作用が有意になることがある。

    交互作用は、一方の要因の効果が他方の要因の水準によって異なることをいう。たとえば要因Aの効果が要因Bの水準b1では正、b2では負で同じ大きさのとき、周辺平均は相殺されてAの主効果は現れないが、交互作用は有意になりうる。逆に、2つの主効果がともに有意でも、各要因の効果がもう一方の要因の水準によらず一定(平行)であれば、交互作用は有意にならない。このように主効果と交互作用はそれぞれ別個に検定され、一方の有意性が他方の有意性を決めるわけではない。

    • ① 誤り。これは交互作用がないときの状態(効果が平行)であり、交互作用の定義とは逆である。交互作用は、一方の要因の効果が他方の要因の水準によって異なることをいう。
    • ② 誤り。交互作用は2つの独立変数の組合せによる効果であり、剰余変数の効果とは別の概念である。
    • ③ 正しい。一方の要因の効果が他方の要因の水準で逆向きになると、周辺平均で相殺されて主効果は現れず、交互作用のみが有意になりうる。
    • ④ 誤り。主効果がどちらも有意でなくても交互作用が有意になることがあり、逆に主効果が両方有意でも交互作用が有意にならないこともある。交互作用の有意性は主効果の有意性とは独立に検定されるため、「ともに有意なときに限られる」とはいえない。
  7. 問7B2-047

    2要因の分散分析を行ったところ、交互作用が有意であった。この後の分析として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 他方の要因の水準を込みにした周辺平均を比べる主効果の検定のみを行い、それを結果として解釈する。
    2. ② 従属変数を共変量として、共分散分析をやり直す。
    3. ③ 要因の水準数を減らして、一要因分散分析を行う。
    4. ④ 一方の要因の各水準において、他方の要因の効果を検定する単純主効果の検定を行う。
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    正解:④ 一方の要因の各水準において、他方の要因の効果を検定する単純主効果の検定を行う。

    交互作用が有意なときは、一方の要因の効果が他方の水準によって異なるため、各水準での効果を個別に調べる単純主効果の検定を行う。単純主効果が有意で水準数が3以上なら、さらに多重比較で差のある水準の対を調べる。

    • ① 周辺平均は水準間の違いを込みにするため、交互作用がある場合の解釈には不十分である。
    • ② 共分散分析は共変量の影響を調整する方法で、交互作用の後続分析ではない。
    • ③ 水準を恣意的に減らす手続きは標準的でなく、交互作用の構造も調べられない。
    • ④ 正しい。交互作用が有意なら、各水準での効果を単純主効果で検討する。
  8. 問8B2-048

    多重比較についての記述のうち、適切でないものを1つ選べ。

    1. ① 同じデータに対して対ごとにt検定を繰り返すと、全体として第1種の誤りを犯す確率が名目の有意水準より大きくなる。
    2. ② ボンフェローニ(Bonferroni)の方法は、比較の回数に応じて各比較の有意水準を小さくする方法である。
    3. ③ テューキー(Tukey)法は、すべての水準の対について平均値差を比較するときに用いられる。
    4. ④ 水準が2つしかない場合にも、第1種の誤りが増えるため、多重比較が必須である。
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    正解:④ 水準が2つしかない場合にも、第1種の誤りが増えるため、多重比較が必須である。

    3水準以上で対ごとの検定を繰り返すと、全体としての第1種の誤りが増える。多重比較はそれを抑えるための方法である。水準が2つなら比較は1回しかなく、この問題は生じないため、多重比較は不要である。

    • ① 適切。検定の多重性により、全体の第1種の誤りが膨らむ。
    • ② 適切。ボンフェローニの方法は有意水準を比較回数で割って調整する。
    • ③ 適切。テューキー法は全対比較に使われる代表的な方法である。
    • ④ 不適切。水準が2つなら比較は1回で、多重性の問題が生じず、多重比較は不要である。
  9. 問9B2-049

    共分散分析についての記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 共変量と従属変数の間の関係が弱いほど、共変量による調整の効果は大きくなる。
    2. ② 共変量は独立変数と同様に実験者が操作する要因であり、その水準ごとの平均値を比較する。
    3. ③ 共変量と従属変数の間に線形関係があり、その回帰直線の傾きが群間で等しいことを仮定して、共変量の影響を調整した平均値を比較する。
    4. ④ 回帰直線の傾きが群間で大きく異なっていても、調整後の平均値は群間でそのまま比較できる。
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    正解:③ 共変量と従属変数の間に線形関係があり、その回帰直線の傾きが群間で等しいことを仮定して、共変量の影響を調整した平均値を比較する。

    共分散分析は、従属変数と関連する共変量(事前テスト得点など)の影響を統計的に調整して群間の平均値を比較する方法である。共変量と従属変数の線形関係、および回帰直線の傾きが群間で等しいこと(回帰の平行性)が前提となる。

    • ① 共変量と従属変数の関係が強いほど、誤差を減らして調整の効果が大きくなる。
    • ② 共変量は操作する要因ではなく、測定して調整に用いる量である。
    • ③ 正しい。線形関係と回帰の平行性を前提に、調整後の平均を比較する。
    • ④ 傾きが群間で異なると回帰の平行性が崩れ、調整後平均の単純な比較は不適切になる。
  10. 問10B2-050

    年齢群(若年群・高齢群)を要因の一つ、課題の難易度(易・中・難)を別の要因とし、各参加者は自分の年齢群に属したまま3つの難易度すべての課題を行った。この実験計画についての記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 2つの要因とも参加者間要因であり、すべてのデータに対応がない。
    2. ② 混合計画であり、年齢群は参加者間要因(対応なし)、難易度は参加者内要因(対応あり)である。
    3. ③ 年齢群が参加者内要因、難易度が参加者間要因の混合計画である。
    4. ④ 2つの要因とも参加者内要因であり、すべてのデータに対応がある。
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    正解:② 混合計画であり、年齢群は参加者間要因(対応なし)、難易度は参加者内要因(対応あり)である。

    参加者が一つの群にだけ属する年齢群は参加者間要因、同じ参加者が全水準を経験する難易度は参加者内要因である。参加者間要因と参加者内要因を組み合わせた計画を混合計画といい、要因ごとに対応の有無が異なる。

    • ① 難易度は同一参加者が全水準を経験するので、参加者間要因ではない。
    • ② 正しい。年齢群は参加者間(対応なし)、難易度は参加者内(対応あり)の混合計画である。
    • ③ 要因の割り当てが逆になっている。年齢群が参加者間、難易度が参加者内である。
    • ④ 年齢群は参加者が一方にしか属さないので、参加者内要因にならない。

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