職務設計・採用・評価の一問一答(10問)
心理学検定「B3 産業・組織」の「職務設計・採用・評価」の問題を、答えと解説つきで並べています。まず自分で答えを考えてから「答えと解説を見る」を開いてください。
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問1B3-022
職務充実(job enrichment)の説明として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① 従業員が担当する職務の種類や量を増やし、仕事の幅を水平的に広げること
- ② 計画や管理、評価といった要素を職務に加え、従業員の責任と権限を拡大して仕事の質を高めること
- ③ 従業員を複数の部署や職務に定期的に異動させ、さまざまな経験を積ませること
- ④ 職務を細かな単純作業に分割し、作業の効率を高めること
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正解:② 計画や管理、評価といった要素を職務に加え、従業員の責任と権限を拡大して仕事の質を高めること
職務充実は、ハーズバーグの動機づけ・衛生理論の考え方に基づき、職務の垂直的拡大(計画・管理・評価の権限や責任を加えること)で動機づけを高める。水平的な拡大は職務拡大である。両者の違いを区別して覚えておきたい。
- ① 仕事の幅や量を水平的に広げるのは職務拡大の説明であり、職務充実ではない。
- ② 正しい。職務の垂直的拡大で責任と権限を増やし、仕事そのものの動機づけを高める。
- ③ ジョブ・ローテーション(配置転換による経験の拡大)の説明であり、職務充実ではない。
- ④ 科学的管理法に見られる職務の細分化・単純化の説明で、職務充実とは逆の方向である。
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問2B3-023
ビッグ・ファイブ(特性5因子モデル)の因子に含まれないものを1つ選べ。
- ① 外向性
- ② 誠実性
- ③ 神経症傾向
- ④ 達成動機
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正解:④ 達成動機
ビッグ・ファイブは、外向性、協調性(調和性)、誠実性、神経症傾向、開放性(経験への開放性)の5因子で性格を記述するモデルである。達成動機は動機づけの概念であり、5因子には含まれない。採用場面では誠実性が職務成績と比較的一貫して関連する。
- ① 外向性は5因子の1つで、社交性や活動性などにかかわる。
- ② 誠実性は5因子の1つで、勤勉さや責任感などにかかわる。
- ③ 神経症傾向は5因子の1つで、情緒不安定さにかかわる。
- ④ 達成動機は動機づけの概念で、5因子の1つではない。したがって、これが正解である。
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問3B3-024
営業成績が非常に優秀な部下に対し、上司が、成績とは直接関係のない「協調性」や「書類の丁寧さ」の項目まで高く評価してしまった。このような人事評価の誤りを表す用語として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① ハロー効果
- ② 寛大化傾向
- ③ 対比誤差
- ④ 中心化傾向
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正解:① ハロー効果
ある目立った特徴(優れた営業成績など)に影響されて、他の無関係な評価項目まで一様に高く(または低く)評価してしまう誤りをハロー効果という。評価者訓練や、項目ごとに観察事実を記録する方法で軽減できる。
- ① 正しい。目立つ特徴が他の項目の評価に波及する典型的な例である。
- ② 寛大化傾向は、全般に甘く評価して高めの評点に偏る傾向で、特定の特徴に引きずられる誤りではない。
- ③ 対比誤差は、評価者自身や他の被評価者との比較で評価がゆがむ誤りで、本問の状況とは異なる。
- ④ 中心化傾向は、評価が中位の評点に集まる傾向であり、この場面には当たらない。
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問4B3-025
ハックマンとオルダム(Hackman & Oldham)の職務特性モデルの説明として、適切でないものを1つ選べ。
- ① フィードバックの高い職務は、仕事の有意義感を経験する心理状態を高める。
- ② 成長欲求の強い人ほど、職務特性が高いことによる動機づけの効果が大きい。
- ③ 中核的職務次元は、技能多様性、タスク同一性、タスク重要性、自律性、フィードバックの5つである。
- ④ 自律性の高い職務は、仕事の結果に対する責任感を経験する心理状態を高める。
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正解:① フィードバックの高い職務は、仕事の有意義感を経験する心理状態を高める。
このモデルでは、技能多様性・タスク同一性・タスク重要性が有意義感、自律性が結果への責任感、フィードバックが結果の知識という心理状態につながる。成長欲求の強さは調整変数となる。フィードバックと有意義感を結びつけるのは誤りである。
- ① 誤り。フィードバックは仕事の結果の知識を高める次元であり、有意義感を高めるのは技能多様性などの3次元である。
- ② 正しい。成長欲求の強さが調整変数として働き、職務特性の効果の大きさに影響する。
- ③ 正しい。この5つが中核的職務次元である。
- ④ 正しい。自律性は結果への責任感という心理状態に対応する。
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問5B3-026
ジョブ・クラフティング(job crafting)の説明として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① 従業員にさまざまな職務を経験させるために、一定期間ごとに配置転換を行うこと
- ② 高業績者に共通する行動特性を抽出し、それを人材の選抜や育成の基準とすること
- ③ 上司や人事部門が職務記述書を見直し、従業員の職務の範囲と内容をあらためて設計し直すこと
- ④ 従業員が自らの仕事のやり方、周囲との関係、仕事の意味づけなどを主体的に調整し、仕事を作り変えていくこと
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正解:④ 従業員が自らの仕事のやり方、周囲との関係、仕事の意味づけなどを主体的に調整し、仕事を作り変えていくこと
ジョブ・クラフティングは、レズネスキー(Wrzesniewski, A.)とダットン(Dutton, J. E.)(2001)が示した概念で、従業員自身が仕事の課題、人間関係、仕事の捉え方(認知)を主体的に変えることを指す。上司や組織が職務を設計し直すトップダウンの職務再設計とは区別される。
- ① ジョブ・ローテーションの説明であり、従業員が自ら仕事を作り変えることではない。
- ② コンピテンシーの考え方の説明であり、ジョブ・クラフティングとは別の概念である。
- ③ 組織側が行うトップダウンの職務再設計の説明であり、従業員主体のジョブ・クラフティングとは異なる。
- ④ 正しい。従業員が主体となって仕事の課題・関係・認知を変える点が特徴である。
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問6B3-027
職務分析について、最も適切なものを1つ選べ。
- ① 職務の内容と遂行に必要な要件を明らかにする手続きで、採用、配置、教育訓練、賃金決定などの基礎資料となる。
- ② 職務を担当する個人の性格や能力の優劣を明らかにし、人事考課の基準を定める手続きである。
- ③ 一度職務分析を行えば、職務内容が変化しても結果を見直す必要はない。
- ④ 職務記述書は担当者に求められる知識・技能などの要件を、職務明細書は職務の内容や責任を記述したものである。
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正解:① 職務の内容と遂行に必要な要件を明らかにする手続きで、採用、配置、教育訓練、賃金決定などの基礎資料となる。
職務分析は、職務の内容や、その遂行に必要な要件を明らかにする手続きである。分析の対象は人ではなく職務である。結果は職務記述書や職務明細書にまとめられ、採用・配置・教育訓練・賃金決定など人事管理全般の基礎資料として活用される。人事考課の評価基準を作る際にも、職務分析の結果は基礎資料になる。ただし、従業員の業績・能力・勤務態度を評価するのは人事考課であり、職務分析ではない。
- ① 正しい。職務を対象とする分析で、職務の内容と遂行に必要な要件を明らかにする。その結果は人事管理の各場面の基礎資料となる。
- ② 誤り。誤りの箇所は、個人の性格や能力の優劣を明らかにする手続きとしている点である。職務分析の対象は人ではなく職務であり、従業員の業績・能力・勤務態度を評価するのは人事考課である。なお、職務分析の結果が人事考課の評価基準を作る際の基礎資料になること自体は誤りではない。
- ③ 誤り。職務内容は技術や組織の変化によって変わるため、職務分析の結果は定期的に見直す必要がある。
- ④ 誤り。二つの書類の内容が逆である。職務記述書が職務の内容や責任を、職務明細書が担当者に求められる知識・技能などの要件を記述する。
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問7B3-028
目標管理(management by objectives)の説明として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① テイラーが提唱した方式で、上司が標準的な作業量を一方的に設定し、その達成度に応じて出来高賃金を決める。
- ② ドラッカーが提唱した考え方に基づき、組織の目標と個人の目標を結びつけ、本人が目標設定に参加し、自己統制によって達成を目指す。
- ③ 動機づけを高めるため、できるだけ多くの目標を設定することが望ましいとされる。
- ④ 目標の達成度は上司だけが評価し、本人は評価のプロセスに関与しない。
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正解:② ドラッカーが提唱した考え方に基づき、組織の目標と個人の目標を結びつけ、本人が目標設定に参加し、自己統制によって達成を目指す。
目標管理はドラッカーの提唱に由来し、部下が上司と話し合って目標を設定し、達成度を自ら振り返る自己統制を重視する。参加と面談を通じて、組織目標と個人目標を結びつける。上司からの一方的な割り当てとは区別される。
- ① 科学的管理法(テイラー)の課業管理の説明であり、目標管理ではない。
- ② 正しい。本人の参加と自己統制を重視し、組織目標と個人目標をつなぐ。
- ③ 目標が多すぎると焦点が散漫になる。目標管理では、重要な目標に絞って設定する。
- ④ 目標管理では本人の自己評価と上司との面談が重視されるため、誤りである。
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問8B3-029
多面考課(多面評価、360度評価)の説明として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① 評価者は直属の上司に限られ、評価の項目を多くすることで精度を高める方法である。
- ② 自己評価は他者評価と通常よく一致するため、両者を比較する意義は小さい。
- ③ 評価結果は匿名性が保たれるため、処遇の決定に直接用いるのが最も望ましいとされる。
- ④ 上司、同僚、部下など複数の評価者による評価を本人にフィードバックし、自己評価と他者評価のずれへの気づきを促して能力開発に活用することが多い。
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正解:④ 上司、同僚、部下など複数の評価者による評価を本人にフィードバックし、自己評価と他者評価のずれへの気づきを促して能力開発に活用することが多い。
多面考課は、上司だけでなく同僚や部下など複数の立場から評価を得る方法である。自己評価と他者評価のずれを本人に気づかせる点に意義があり、能力開発の目的で使われることが多い。処遇に直接用いると評価がゆがむおそれがある。
- ① 評価者を上司に限らず、複数の立場の人にするのが多面考課の特徴である。
- ② 自己評価と他者評価は一致しないことが多く、そのずれが気づきの材料になる。
- ③ 処遇に直接用いると評価者が評価をゆがめるおそれがある。能力開発への活用が一般的である。
- ④ 正しい。複数の評価者からのフィードバックと、自己評価とのずれが重視される。
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問9B3-030
ヒューマン・アセスメント(アセスメントセンター方式)の説明として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① 集団討議やインバスケット演習などの模擬的な場面での行動を、複数の評価者が、あらかじめ定めた評価次元(ディメンション)に沿って観察・評価する方法である。
- ② 質問紙により性格特性を測定し、得点の集計結果だけで合否を決める方法である。
- ③ 上司が日常の職場での行動を観察し、半期ごとに部下の業績や能力を評価する方法である。
- ④ 従業員の職歴や学歴などの記録から、昇進の可否を機械的に判断する方法である。
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正解:① 集団討議やインバスケット演習などの模擬的な場面での行動を、複数の評価者が、あらかじめ定めた評価次元(ディメンション)に沿って観察・評価する方法である。
ヒューマン・アセスメント(アセスメントセンター方式)は、管理職の選抜や育成などで用いられ、模擬場面の課題(集団討議、インバスケット、ロールプレイなど)での行動を複数の評価者が観察し、あらかじめ定めた評価次元(ディメンション)ごとに評価する。心理検査などを補助的に併用することはあるが、中心は模擬演習での行動観察であり、質問紙の得点だけで判定する適性検査や、日常の行動に基づく人事考課とは区別される。
- ① 正しい。模擬場面での行動を、複数の評価者が評価次元に沿って評価する。
- ② 質問紙による適性検査の説明である。アセスメントセンターは行動の観察を中心とする。
- ③ 日常の行動を観察して行う人事考課の説明であり、模擬場面を用いるアセスメントではない。
- ④ 経歴の記録だけで機械的に判断する方法は、行動観察を行うアセスメントとは異なる。
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問10B3-031
採用選考に用いる適性検査の妥当性について、最も適切なものを1つ選べ。
- ① 検査の信頼性が高ければ、その検査の妥当性も必ず高い。
- ② 合格者のみのデータで検査得点と入社後の成績の相関を求めると、得点の範囲が狭まるため、相関は本来より低く見積もられる。
- ③ 現職の従業員に検査を実施し、現在の成績との相関で求めた妥当性を、予測的妥当性という。
- ④ 適切な検査であれば、検査得点と入社後の成績との相関は、範囲の制限などの補正を行わなくても必ず1に近い値になる。
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正解:② 合格者のみのデータで検査得点と入社後の成績の相関を求めると、得点の範囲が狭まるため、相関は本来より低く見積もられる。
選抜で絞られた合格者だけを対象にすると、検査得点の範囲が制限され、相関が本来より低く見積もられる(範囲の制限)。なお、範囲の制限は統計的に補正することができる。信頼性は妥当性の必要条件にすぎず、十分条件ではない。現職者への実施は併存的妥当性、入社後の追跡は予測的妥当性にあたる。また、選考で用いられる検査の妥当性係数は、補正前の観測値としては0.2〜0.5程度の中程度にとどまることが多く、1に近い値はまず得られない。範囲の制限や基準側の信頼性の低さを統計的に補正したメタ分析の値は、これより高く出ることがある。
- ① 誤り。信頼性が高くても妥当性が高いとは限らない。信頼性は妥当性の必要条件であって、十分条件ではない。
- ② 正しい。選抜によって得点の範囲が制限されると、相関は低めになる。これを範囲の制限といい、統計的に補正することもできる。
- ③ 誤り。現職者に実施して現在の成績との相関から求めるのは併存的妥当性である。予測的妥当性は、入社後の成績を追跡して求める。
- ④ 誤り。補正前の観測値としての妥当性係数は0.2〜0.5程度の中程度にとどまることが多く、1に近い値になることはまずない。補正後のメタ分析の値は高く出ることがあるが、それでも1に近い値にはならない。
B3 産業・組織のほかの論点
- 歴史と研究法(10問)
- 動機づけ(11問)
- リーダーシップと集団(10問)
- 組織・キャリア・育成(10問)
- 安全とヒューマンエラー(10問)
- ストレスとメンタルヘルス(10問)
- 働き方・労働法制・多様性(10問)
- 消費者行動と意思決定(10問)
- マーケティング・広告・保護(10問)
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