ヘルスプロモーションと健康行動の一問一答(9問)
心理学検定「B4 健康・福祉」の「ヘルスプロモーションと健康行動」の問題を、答えと解説つきで並べています。まず自分で答えを考えてから「答えと解説を見る」を開いてください。
-
問1B4-011
ヘルスリテラシーの説明として最も適切なものを1つ選べ。
- ① 健康情報を一般の人に分かりやすく伝え、受け手の意思決定を支援するコミュニケーション活動
- ② 健康情報を入手・理解・評価し、活用して、健康に関する適切な判断や意思決定を行う能力
- ③ 健診結果など自分の身体に関する数値を正確に記憶し、定期的に測定し続ける習慣
- ④ 健康に関する専門的な医学知識を体系的に身につけ、自分で診断や治療方針を決められる力
答えと解説を見る
正解:② 健康情報を入手・理解・評価し、活用して、健康に関する適切な判断や意思決定を行う能力
ヘルスリテラシーは、健康情報にアクセスし、理解し、評価し、活用して健康に関する判断や意思決定を行う能力である。専門家並みの医学知識を指すのではない。情報を伝える側の活動はヘルスコミュニケーションであり、区別して覚えておく。
- ① 誤り。情報を伝え意思決定を支える活動はヘルスコミュニケーションで、受け手の能力ではない。
- ② 正しい。入手・理解・評価・活用という情報の利用過程を含む能力で、定義の中核である。
- ③ 誤り。数値の記憶や測定習慣は、情報を判断に活かす力というヘルスリテラシーの定義に当たらない。
- ④ 誤り。ヘルスリテラシーは専門知識の習得ではなく、情報を活用して判断する力を指す。
-
問2B4-012
健康づくりの理念と政策に関する記述として適切でないものを1つ選べ。
- ① 健康日本21は、二次予防を最重点とし、疾病の早期発見・早期治療の体制整備を中心的な目標とした。
- ② オタワ憲章(1986年)は、ヘルスプロモーションを、人々が自らの健康をコントロールし改善できるようにするプロセスと定義した。
- ③ 食育基本法(2005年)は、食に関する知識と食を選択する力を習得し、健全な食生活を実践できる人間を育てる食育を推進するものである。
- ④ ヘルスプロモーションは、個人の行動変容だけでなく、健康を支える環境づくりや政策の重要性も強調する。
答えと解説を見る
正解:① 健康日本21は、二次予防を最重点とし、疾病の早期発見・早期治療の体制整備を中心的な目標とした。
健康日本21(2000年度開始)は、生活習慣病の予防などの一次予防を重視した国民健康づくり運動である。二次予防を最重点とした点が誤り。オタワ憲章のヘルスプロモーションは、個人の努力に加えて環境や政策を重視する考え方である。
- ① 誤り。健康日本21は一次予防を重視した運動で、二次予防の体制整備を中心とはしていない。
- ② 正しい。オタワ憲章のヘルスプロモーションの定義として標準的な内容である。
- ③ 正しい。食育は、食を選択する力と健全な食生活の実践力を育てる取り組みとして位置づけられる。
- ④ 正しい。オタワ憲章は、健康的な公共政策や支援的環境の創造も活動の柱に挙げている。
-
問3B4-013
健康信念モデルの構成要素として適切でないものを1つ選べ。
- ① 自分がその病気にかかりやすいという認識(罹患性)
- ② 予防行動をとることの利益と、そのための障害についての認識(有益性・障害)
- ③ 重要な他者がその行動を期待しているという認識(主観的規範)
- ④ その病気にかかると重大な結果になるという認識(重大性)
答えと解説を見る
正解:③ 重要な他者がその行動を期待しているという認識(主観的規範)
健康信念モデルは、罹患性と重大性の認知(脅威)、行動の利益と障害の認知、行動のきっかけなどから健康行動を説明するモデルである。後に(Rosenstockら, 1988)、自己効力感も構成要素として加えられた。主観的規範は、フィッシュバイン(Fishbein)とエイゼン(Ajzen)の合理的行為理論およびその発展である計画的行動理論の要因であり、健康信念モデルには含まれない。
- ① 適切。知覚された罹患性は、脅威の認知を構成する要素の一つである。
- ② 適切。行動の利益から障害を引いた見積もりが、行動の実行を左右するとされる。
- ③ 適切でない。主観的規範は合理的行為理論およびその発展である計画的行動理論の要因で、健康信念モデルには含まれない。
- ④ 適切。知覚された重大性も、罹患性と並んで脅威の認知を構成する。
-
問4B4-014
エイゼン(Ajzen, I.)の計画的行動理論において、行動意図を規定するとされる要因の組合せとして最も適切なものを1つ選べ。
- ① 前提要因・強化要因・実現要因
- ② 内的統制・有力な他者統制・偶然統制
- ③ 知覚された罹患性・知覚された重大性・知覚された利益
- ④ 行動に対する態度・主観的規範・知覚された行動統制
答えと解説を見る
正解:④ 行動に対する態度・主観的規範・知覚された行動統制
計画的行動理論では、行動に対する態度、主観的規範、知覚された行動統制が行動意図を規定し、意図が行動を規定すると考える。罹患性などは健康信念モデル、前提・強化・実現要因はプリシード・プロシードモデル、内的・有力な他者・偶然はHLCの要素である。
- ① 誤り。これらはグリーンらのプリシード・プロシードモデルで整理される行動の要因である。
- ② 誤り。これらは健康に関する統制の所在(HLC)の下位次元である。
- ③ 誤り。罹患性・重大性・利益は健康信念モデルの要素で、混同しやすい。
- ④ 正しい。この3要因が行動意図を規定し、意図が行動につながると想定される。
-
問5B4-015
プロチャスカ(Prochaska, J. O.)らのトランスセオレティカル・モデルにおいて、「半年以内には運動を始めたいと考えているが、1か月以内に始める予定はなく、まだ何も行動していない」人が位置づけられる変容ステージとして最も適切なものを1つ選べ。
- ① 実行期
- ② 準備期
- ③ 熟考期(関心期)
- ④ 前熟考期(無関心期)
答えと解説を見る
正解:③ 熟考期(関心期)
トランスセオレティカル・モデルは、行動変容を前熟考期(無関心期)・熟考期(関心期)・準備期・実行期・維持期の5つの段階で捉える。今後6か月以内に行動を変える意図はあるが、1か月以内という近い将来の具体的な計画や行動がない段階が熟考期(関心期)である。日本語の教材や試験では、前熟考期を「無関心期」、熟考期を「関心期」と訳すこともあるので、別の訳語が出ても対応できるようにしておくとよい。
- ① 誤り。実行期は、すでに行動を変えてから6か月未満の段階(6か月以上続けば維持期)である。本問の人は未実行なので当てはまらない。
- ② 誤り。準備期は、1か月以内に始める意図があり、準備行動が見られる段階である。本問の人は1か月以内に始める予定がないので当てはまらない。
- ③ 正しい。熟考期(関心期)は、6か月以内に始める意図はあるが、まだ行動も具体的な計画もない段階である。
- ④ 誤り。前熟考期(無関心期)は、6か月以内に行動を変える意図がない段階である。本問の人は半年以内に始めたいと考えているので当てはまらない。
-
問6B4-016
グリーン(Green, L. W.)らのプリシード・プロシードモデルにおいて、教師・家族・友人からの称賛や励ましなど、健康行動の継続を後押しする要因として位置づけられるものを1つ選べ。
- ① 前提要因
- ② 結果予期
- ③ 強化要因
- ④ 実現要因
答えと解説を見る
正解:③ 強化要因
プリシード・プロシードモデルは健康教育やヘルスプロモーションの計画・評価の枠組みで、行動に影響する要因を前提要因(知識・態度・信念)、強化要因(周囲の称賛や励まし)、実現要因(施設・資源・技能)に分けて分析する。
- ① 誤り。前提要因は、行動の動機づけとなる知識・態度・信念・価値観などである。
- ② 誤り。結果予期はバンデューラの自己効力感理論の用語で、本モデルの要因分類ではない。
- ③ 正しい。強化要因は、周囲の人からの称賛や励ましなど、行動の継続を促す要因である。
- ④ 誤り。実現要因は、行動を可能にする施設・資源・スキルなどの条件である。
-
問7B4-017
バンデューラ(Bandura, A.)の自己効力感に関する説明として最も適切なものを1つ選べ。
- ① ある結果を得るために必要な行動を、自分はうまく遂行できるという確信(効力予期)
- ② 健康が自分の行動によって左右されるという信念であり、内的HLCと呼ばれる
- ③ ある行動をとれば望ましい結果が得られるだろうという見込み(結果予期)
- ④ 自分自身についての知識や信念の総体であり、自己概念と呼ばれる
答えと解説を見る
正解:① ある結果を得るために必要な行動を、自分はうまく遂行できるという確信(効力予期)
自己効力感は、必要な行動を自分がうまくできるという確信(効力予期)である。行動が結果をもたらすという見込みは結果予期として区別される。自己概念や、統制の所在(HLC)の内的次元とも別の概念である。
- ① 正しい。自己効力感は、行動を遂行できるという効力予期を指す。
- ② 誤り。これは内的な統制の所在(内的HLC)で、結果が自分の行動次第という信念である。
- ③ 誤り。これは結果予期で、バンデューラは効力予期と区別した。
- ④ 誤り。自己についての知識や信念の総体は自己概念で、特定の行動の遂行可能感ではない。
-
問8B4-018
コンプライアンスとアドヒアランスに関する記述として最も適切なものを1つ選べ。
- ① アドヒアランスは、患者が治療方針の決定に参加し、その決定に沿って治療を実行することを指す。
- ② コンプライアンスは、患者が治療方針の決定に主体的に参加することを重視する概念である。
- ③ コンプライアンスとアドヒアランスは同義で、いずれも服薬のみを指し、受診や生活習慣の改善は含まない。
- ④ アドヒアランスは、医師の指示に患者がどれだけ従うかを指し、患者の主体性は含まない。
答えと解説を見る
正解:① アドヒアランスは、患者が治療方針の決定に参加し、その決定に沿って治療を実行することを指す。
コンプライアンスは、医療者の指示に患者が従う程度を指し、患者を受け身で捉える。アドヒアランスは、患者が治療方針の決定に主体的に参加し、それに沿って治療を実行することを指す。近年は患者の主体性を重視してアドヒアランスが用いられる。
- ① 正しい。患者の主体的な意思決定への参加と、それに沿った実行がアドヒアランスである。
- ② 誤り。主体的な参加を重視するのはアドヒアランスで、コンプライアンスではない。
- ③ 誤り。両者は区別され、いずれも服薬に限らず受診や生活習慣の改善などにも使われる。
- ④ 誤り。指示への従順さを指すのはコンプライアンスで、アドヒアランスと逆である。
-
問9B4-020
Mrazek と Haggerty が編集した米国医学研究所(IOM)の報告書(1994)で示された予防の分類(普遍的予防・選択的予防・指示的予防)において、「選択的予防」の説明として、最も適切なものを1つ選べ。
- ① リスクの程度にかかわらず、集団全体を対象に行う予防
- ② 疾患の発症リスクが平均より高い特定の集団を対象に行う予防
- ③ 疾患の徴候や症状が現れ始めているが、診断基準を満たさない個人を対象に行う予防
- ④ 疾患が確立した人を対象に、再発や悪化を防ぐために行う予防
答えと解説を見る
正解:② 疾患の発症リスクが平均より高い特定の集団を対象に行う予防
予防を対象のリスクによって分ける考え方は Gordon(1983)が提唱し、IOM の報告書(Mrazek & Haggerty 編, 1994)が精神障害の予防に用いた。普遍的予防は集団全体、選択的予防は発症リスクが平均より高い部分集団、指示的予防は徴候はあるが診断基準未満の個人を対象とする。したがって選択的予防は、リスクが高い部分集団を対象とする予防である。なお IOM の介入スペクトラムは予防・治療・維持の3段階で、再発防止やリハビリテーションは「維持」に当たる。これは、発症前後の段階で一次・二次・三次に分けるキャプランの予防とは分類の軸が異なる。
- ① 誤り。リスクにかかわらず集団全体を対象とするのは普遍的予防である。
- ② 正しい。発症リスクが平均より高い部分集団を対象とするのが選択的予防である。
- ③ 誤り。徴候や症状はあるが診断基準未満の個人を対象とするのは指示的予防である。
- ④ 誤り。確立した疾患の再発・悪化の防止は、IOM の介入スペクトラムでは予防(普遍的・選択的・指示的)ではなく「維持」(再発防止・リハビリテーション)に当たる。キャプランの三次予防に近い内容である。
B4 健康・福祉のほかの論点
- 健康の概念・指標・モデル(10問)
- ストレスの理論と対処(10問)
- ストレスの生理学(10問)
- 心身の疾患とリラクセーション(10問)
- 職場・学校・災害の心の健康(10問)
- 高齢者ケア・認知症・終末期(10問)
- 共生社会・多様性・性の健康(10問)
- 児童福祉・虐待・暴力(10問)
- ソーシャルワークの基本(10問)
- 福祉制度と生活支援(10問)
問題はすべてこのサイトのオリジナルで、本物の過去問ではありません。AI で作り、別の AI が答えと根拠を確かめた物だけを載せていますが、まちがいが残っているかもしれません。