さくっと学習

職場・学校・災害の心の健康の一問一答(10問)

心理学検定「B4 健康・福祉」の「職場・学校・災害の心の健康」の問題を、答えと解説つきで並べています。まず自分で答えを考えてから「答えと解説を見る」を開いてください。

この科目を一問一答で解く ▶ 心理学検定のトップへ

  1. 問1B4-051

    仕事の要求度-コントロールモデルに関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 仕事の要求度の高さは、裁量の大小にかかわらず、同程度のストレインをもたらす。
    2. ② 努力に見合う報酬が得られないことが、ストレインの主な原因であるとする。
    3. ③ 仕事の要求度が低く、裁量(コントロール)が高い状況で、心理的ストレインが最も高まる。
    4. ④ 仕事の要求度が高く、裁量(コントロール)が低い状況で、心理的ストレインが最も高まる。
    答えと解説を見る

    正解:④ 仕事の要求度が高く、裁量(コントロール)が低い状況で、心理的ストレインが最も高まる。

    カラセク(Karasek)の要求度-コントロールモデルでは、高要求かつ低コントロールの組み合わせ(ジョブストレイン)でストレインが最も高まる。裁量が高ければ高要求でも成長や学習につながりうる。努力-報酬不均衡モデルはジーグリスト(Siegrist)のモデルで別物である。

    • ① 誤り。このモデルは要求度と裁量の組み合わせでストレインが変わると考える。裁量が高いと緩和される。
    • ② これはジーグリストの努力-報酬不均衡モデルの内容で、隣接する別のモデルとの混同である。
    • ③ 逆の関係である。低要求・高コントロールは最もストレインが低い「低ストレイン」の状況にあたる。
    • ④ 正しい。高要求・低コントロールがジョブストレインで、心身の健康リスクが最も高いと予測される。
  2. 問2B4-052

    仕事の要求度-資源モデル(JD-Rモデル)に関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 仕事の資源として想定されるのは、裁量(コントロール)の1種類のみである。
    2. ② 仕事の要求度が高まるほど、仕事の資源の有無にかかわらず、ワーク・エンゲイジメントは一律に高まるとされる。
    3. ③ 仕事の要求度は健康障害プロセスを通じてバーンアウトの消耗感を高め、仕事の資源は動機づけプロセスを通じてワーク・エンゲイジメントを高める。
    4. ④ 仕事の資源は、要求度とは無関係に、バーンアウトの消耗感のみを直接高める。
    答えと解説を見る

    正解:③ 仕事の要求度は健康障害プロセスを通じてバーンアウトの消耗感を高め、仕事の資源は動機づけプロセスを通じてワーク・エンゲイジメントを高める。

    JD-Rモデル(デメロウティらが2001年に提唱し、その後シャウフェリとバッカーがエンゲイジメントを組み込んで発展させた)は、要求度が心身の消耗を介して健康障害をもたらす過程と、資源が動機づけを介してエンゲイジメントや成果をもたらす過程の2つを想定する。資源は裁量に限らず、上司や同僚の支援、フィードバック、成長機会なども含む。なお、その後の研究では、要求度を挑戦的要求度と阻害的要求度に分け、挑戦的要求度はエンゲイジメントと正の関連をもちうるとされる。ただし、これは主要な経路ではなく、要求度の主な働きは健康障害プロセスに結びつくことであり、エンゲイジメントを主に高めるのは資源である。

    • ① 誤り。資源は裁量に限らず、社会的支援、フィードバック、成長機会など広い。1種類のみとするのは要求度-コントロールモデルとの混同。
    • ② 誤り。要求度は主に消耗感などの健康障害プロセスに結びつく。エンゲイジメントを主に高めるのは資源であり、要求度が資源の有無にかかわらず一律にエンゲイジメントを高めるという一般化は成り立たない(挑戦的要求度が正の関連をもちうることは主要な経路ではない)。
    • ③ 正しい。要求度→消耗→健康障害、資源→動機づけ→エンゲイジメントという2つのプロセスがJD-Rの核心である。
    • ④ 誤り。資源は消耗を高めるのではなく、動機づけを促し、要求度の悪影響を緩和する働きをもつ。
  3. 問3B4-053

    マスラック(Maslach)らが示したバーンアウトの構成要素として、適切でないものを1つ選べ。

    1. ① 個人的達成感の低下
    2. ② 情緒的消耗感
    3. ③ 脱人格化(冷笑的態度)
    4. ④ 仕事に対する活力・熱意・没頭の高まり
    答えと解説を見る

    正解:④ 仕事に対する活力・熱意・没頭の高まり

    バーンアウトは、情緒的消耗感、脱人格化(冷笑的態度)、個人的達成感の低下の3つで捉えられる。活力・熱意・没頭はワーク・エンゲイジメントの構成要素で、バーンアウトの対概念として位置づけられる。

    • ① 構成要素である。仕事を通じた有能感や達成感が得られなくなること。
    • ② 構成要素である。仕事で心身のエネルギーを使い果たしたという感覚で、中核となる次元。
    • ③ 構成要素である。対人援助の相手に対して距離を置き、冷淡・冷笑的になる態度を指す。
    • ④ 適切でない。ワーク・エンゲイジメントの特徴(活力・熱意・没頭)で、バーンアウトとは対照的な状態である。
  4. 問4B4-054

    NIOSH(米国国立労働安全衛生研究所)の職業性ストレスモデルに関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 仕事のストレッサーのみが疾病の原因とされ、個人要因や仕事外要因は考慮されない。
    2. ② 上司や同僚の支援などの緩衝要因が、仕事のストレッサーとストレス反応との関係を調整すると考える。
    3. ③ 急性のストレス反応は、疾病が発症した後の結果として現れるものと位置づけられる。
    4. ④ 職場外の家庭や地域の要因は、ストレス反応に影響しないものとして除かれている。
    答えと解説を見る

    正解:② 上司や同僚の支援などの緩衝要因が、仕事のストレッサーとストレス反応との関係を調整すると考える。

    NIOSHモデルは、仕事のストレッサーが急性ストレス反応を経て疾病につながる過程を示し、個人要因、仕事外要因、緩衝要因(社会的支援など)がその関係に影響すると考える。日本の職業性ストレス簡易調査票もこのモデルを土台にしている。

    • ① 誤り。年齢・性格などの個人要因と仕事外要因も、ストレッサーと反応の関係を修飾する要因として組み込まれている。
    • ② 正しい。緩衝要因(上司・同僚・家族の支援など)はストレッサーの影響を和らげる調整要因とされる。
    • ③ 誤り。急性ストレス反応は疾病に先立って生じる。反応が持続・蓄積して疾病に至ると想定される。
    • ④ 誤り。家庭や地域などの仕事外要因は、モデルに明確に位置づけられている。
  5. 問5B4-055

    日本のストレスチェック制度に関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 個人の検査結果は、本人の同意がなければ事業者に提供されない。
    2. ② 高ストレスと判定された労働者には、事業者が医師による面接指導を義務として受けさせる。
    3. ③ 検査の実施者は、事業者自身が担当する。
    4. ④ 主な目的は、精神疾患を抱える労働者を早期に発見して診断することである。
    答えと解説を見る

    正解:① 個人の検査結果は、本人の同意がなければ事業者に提供されない。

    ストレスチェック制度は、労働者自身のストレスへの気づきと職場環境の改善を通じた一次予防(メンタルヘルス不調の未然防止)を主目的とする。個人の検査結果は実施者(医師・保健師等)から本人に直接通知され、結果の通知後に実施者が本人の同意を確認したうえでなければ、事業者に提供できない。同意が必要なのは労働者のプライバシー(個人情報)を保護するためであり、これとは別に、結果を理由とした不利益取扱いも禁止されている。一方、部署などの集団ごとに集計・分析した結果は、本人の同意がなくても事業者が受け取れ、職場環境の改善に用いられる。面接指導は、実施者が面接指導を要すると認めた高ストレス者からの申出が前提である。

    • ① 正しい。個人の検査結果は、労働者のプライバシー保護のため、本人の同意がなければ事業者に提供できない(あわせて、結果を理由とした不利益取扱いも禁止されている)。同意の確認は結果を本人に通知した後に行う。なお、集団ごとの分析結果は同意なしで事業者が受け取れる。
    • ② 誤り。面接指導の対象は、高ストレス者のうち実施者が面接指導を必要と認めた者である。その人から申出があって初めて事業者に実施義務が生じる。高ストレスと判定されただけで自動的に受けさせるものではない。
    • ③ 誤り。実施者は医師・保健師などの専門職である。評価者が事業者では守秘が成り立たない。
    • ④ 誤り。目的は診断ではなく、メンタルヘルス不調の未然防止(一次予防)である。
  6. 問6B4-056

    EAP(従業員支援プログラム)に関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 企業内に設置する形態に限られ、外部機関に委託する形態は含まれない。
    2. ② 仕事上の問題に加え、家族や健康、依存などの個人的な問題も扱い、従業員の健康と職場の生産性の向上をめざす。
    3. ③ 対象はメンタルヘルス不調からの復職者に限られる。
    4. ④ 医療機関で行う精神疾患の治療プログラムのことである。
    答えと解説を見る

    正解:② 仕事上の問題に加え、家族や健康、依存などの個人的な問題も扱い、従業員の健康と職場の生産性の向上をめざす。

    EAPは米国で職場のアルコール問題への対応から発展し、現在は仕事・家庭・健康・依存など幅広い問題について従業員を支援する。企業内に設ける内部EAPと、外部機関に委託する外部EAPがある。対象は全従業員で、家族も対象に含めることが多い。

    • ① 誤り。内部EAPのほか、外部の専門機関に委託する外部EAPも一般的である。
    • ② 正しい。個人的な問題も扱い、従業員の健康と組織の生産性の双方に資することをめざす。
    • ③ 誤り。復職者に限らず、全従業員が対象で、家族も対象に含めることが多い。予防的な関わりも含む。
    • ④ 誤り。EAPは治療そのものではなく、職場で提供される相談や支援のしくみである。
  7. 問7B4-057

    障害者の就労支援に関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 就労継続支援B型では、事業所と雇用契約を結び、最低賃金法が適用される環境で働く。
    2. ② 就労移行支援は、一般企業への就職をめざさず、福祉的就労の場を提供することを目的とする。
    3. ③ 就労継続支援A型では、事業所と雇用契約を結び、最低賃金法が適用される環境で働く。
    4. ④ 就労移行支援では、事業所と雇用契約を結んで賃金を受け取りながら、利用期間の制限なく働き続ける。
    答えと解説を見る

    正解:③ 就労継続支援A型では、事業所と雇用契約を結び、最低賃金法が適用される環境で働く。

    就労移行支援は一般企業への就職をめざす訓練の場で、標準利用期間は2年である(市町村審査会で必要と認められれば最大1年延長できる)。就労継続支援A型は事業所と雇用契約を結ぶため、最低賃金法が適用される。B型は雇用契約を結ばず、作業に応じた工賃が支払われる。

    • ① 誤り。B型は雇用契約を結ばず、受け取るのは賃金ではなく工賃である。最低賃金法も適用されない。A型との混同。
    • ② 誤り。移行支援は一般就労への移行を目的とする。福祉的就労の場は継続支援にあたる。
    • ③ 正しい。A型は雇用契約に基づくため、最低賃金法が適用される。
    • ④ 誤り。移行支援は訓練が中心で、雇用契約を結んで働き続ける場ではない。標準利用期間は2年(必要に応じて最大1年延長可)と定められており、期間の制限がないわけではない。
  8. 問8B4-058

    ジョブコーチ(職場適応援助者)の役割として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① 医療機関で、障害のある労働者に対して精神療法を行う。
    2. ② 福祉施設内にとどまり、就職前の職業訓練だけを担当する。
    3. ③ 職場に出向き、障害のある本人と事業主・同僚の双方に支援を行い、定着に応じて支援を徐々に減らしていく。
    4. ④ 職場に常駐し、本人の業務を代行して、支援を長期にわたり減らさない。
    答えと解説を見る

    正解:③ 職場に出向き、障害のある本人と事業主・同僚の双方に支援を行い、定着に応じて支援を徐々に減らしていく。

    ジョブコーチは、職場に出向いて本人の作業遂行や対人関係を支援するとともに、事業主や同僚にも障害特性への対応方法を助言する。職場定着が進むにつれて支援を減らし(フェードアウト)、職場の自然な支援へ移行させる。

    • ① 誤り。ジョブコーチの職務は医療行為や心理療法ではなく、職場適応のための支援である。
    • ② 誤り。ジョブコーチは職場に出向いて支援するのが特徴である。施設内での訓練は就労移行支援などの役割。
    • ③ 正しい。本人と職場の双方への支援を行い、定着につれて支援を減らすのが基本である。
    • ④ 誤り。業務の代行ではなく、本人が自力で働けるよう支援し、徐々に支援を減らす。
  9. 問9B4-059

    サイコロジカル・ファーストエイド(PFA)に関する記述として、適切でないものを1つ選べ。

    1. ① 被災者に体験を詳しく語らせる心理的デブリーフィングを、被災直後に全員に実施する。
    2. ② 「見る・聞く・つなぐ」を活動の基本とする。
    3. ③ 水や食料、安全の確保など、実際的なニーズへの配慮を重視する。
    4. ④ 精神保健の専門家に限らず、研修を受けた支援者が提供できる。
    答えと解説を見る

    正解:① 被災者に体験を詳しく語らせる心理的デブリーフィングを、被災直後に全員に実施する。

    PFAは被災直後の人への人道的で実際的な支援で、WHO版では「見る・聞く・つなぐ」を基本とする。話したくない人に無理に語らせず、被災体験を詳しく聴き出す心理的デブリーフィングは推奨されない。専門家でない支援者も研修を受ければ提供できる。

    • ① 適切でない。体験を語らせる心理的デブリーフィングは、PFAでは勧められない。本人のペースを尊重する。
    • ② 適切。状況を見て、傾聴し、必要な支援や情報につなぐというのがWHO版PFAの基本行動原則。
    • ③ 適切。安全確保や飲食物、情報提供など、実際的なニーズへの対応はPFAの中心的な要素である。
    • ④ 適切。PFAは専門的治療ではなく、研修を受けた幅広い支援者が行える。
  10. 問10B4-060

    災害時の医療・心理的支援のチームに関する記述として、最も適切なものを1つ選べ。

    1. ① DPATは災害急性期の救命救急処置に専念する医療チームで、精神保健活動は行わない。
    2. ② DMATは災害派遣精神医療チーム、DPATは災害派遣医療チームの略称である。
    3. ③ DMATは災害後の数か月間にわたる心のケアを専門に担当するチームである。
    4. ④ DMATは災害急性期の医療救護にあたるチームで、DPATは精神科医療の提供と精神保健活動の支援を行うチームである。
    答えと解説を見る

    正解:④ DMATは災害急性期の医療救護にあたるチームで、DPATは精神科医療の提供と精神保健活動の支援を行うチームである。

    DMATは災害派遣医療チームで、災害の急性期に救命医療などを行う。DPATは災害派遣精神医療チームで、被災地での精神科医療の提供や、精神保健活動への専門的支援を担う。名称と役割の対応を取り違えないことが要点である。

    • ① 誤り。救命救急処置はDMATの役割。DPATは精神科医療と精神保健活動の支援を行う。
    • ② 誤り。DMATとDPATの名称が入れ替わっている。DPATが精神医療のチームである。
    • ③ 誤り。DMATは災害急性期の医療救護を担う。数か月にわたる心のケアはDPATや地域の保健活動の役割。
    • ④ 正しい。急性期医療のDMATと、精神科医療・精神保健を担うDPATという役割分担を押さえる。

B4 健康・福祉のほかの論点

B4 健康・福祉の用語集(236語)

問題はすべてこのサイトのオリジナルで、本物の過去問ではありません。AI で作り、別の AI が答えと根拠を確かめた物だけを載せていますが、まちがいが残っているかもしれません。